みなさんは新たな取引先の法人確認の際に、業務のオンライン化を検討されたことはありますか?
「住所の信憑性が気になるけれど、実際に行って確認するのは手間がかかりすぎる…」などのお悩みを抱えていませんか。
G-Searchに収録されているデータベースを使えば、多くの業務をオンライン化できます。

法人確認のチェック要素とオンライン・サービス

企業の法人確認のやり方として、以下の4つが主要なチェックポイントとされています。

  1. 存在確認
  2. コンプライアンスチェック(反社チェック)
  3. 行政処分などのネガティブ情報チェック
  4. 住所確認

1.存在確認は、企業や担当者が実際に存在するかを確認することを指しており、国税庁の法人番号サイトや、G-Searchの企業情報検索から検索が行えます。

2.コンプライアンスチェックは、G-Searchの新聞記事検索やGチェッカーを使ってチェックが可能です。

3.ネガティブ情報チェックは、新聞記事検索のほか、トーショー企業信用履歴情報というデータベースからも情報収集が可能です。

4.住所確認は、提示された住所が正しいか、ダミーのものではないかを確認します。 基本のやり方として実際に郵便物が届くかを確認する方法がありますが、やはりそれだけでは不十分で、現地に行って確認したい方もいらっしゃるかと思います。

徒歩調査の地図をオンラインで入手する

G-Searchに収録されている「ゼンリン住宅地図サービス」をご存じですか?
ゼンリンの調査員が徒歩調査を行った住宅地図を、住所やビル名の検索から簡単に閲覧できます。
建物名称・居住者名・番地・建物の階数や形のほか、その建物が集合住宅なのか事務所なのか、一目でわかるように色別されて表示されます。
建物のイメージまで、現地へ行かなくても情報を得られます。

またゼンリン住宅地図では、アパート・マンションの入居者名やビルのテナント名等を画面表示できる「建物詳細情報」も提供されています。「画面表示(建物詳細情報付き)」を選び、表示された地図の建物上をクリックすると、入居者名やテナント情報のリストが表示されます。
取引先企業が本当にそのビルに入居しているかの確認に加え、同じビルに入っている他のテナント名から、そのビルに入居する事業者の規模を把握することができます。

交通費・時間・コストを考えたら、まずはゼンリン地図検索がお得

ゼンリン住宅地図は、通常の住宅地図は1区画264円(税込)、建物詳細情報付きの場合は1区画660円(税込)で閲覧できます。
実際に現地へ行くよりも、圧倒的に低コストですばやい確認が可能です。
法人確認のオンライン化・DX化をすすめている方は、ぜひ本機能をご活用ください。

ゼンリン地図サービス(サンプル画面01)
ゼンリン地図サービス(サンプル画面02)

■ゼンリン住宅地図の概要はこちら

ゼンリン住宅地図サービスの使用例を、こちらの記事で紹介しています。ぜひご覧ください。